製造業における3次元設計および3次元データを活用したものづくりが定着していく中、設計情報の伝達手段として、いまだ2次元図面が多く使用されています。測定現場においても3次元データから2次元図面を出力し、図面上にある測定要素や寸法・公差といった情報を測定機や測定プログラム作成ツールへ直接入力しているのが現状です。
測定プロセスは「1. 測定準備」⇒「2. 実測定」⇒「3. 後処理」に大別されますが、実は、このプロセスの中で測定作業そのものよりも、「測定準備」の負荷が高く、多くの時間とコストを費やしています。「測定位置の検討」からはじまり、「設計公差情報の入力」、「検査報告書の準備」、「測定プログラムの作成(ティーチング)」、「ティーチング用ワーク(測定物)の作成」など、そのほとんどが手作業であるため、設計・製造変更が生じた場合など、納期を遵守することが難しくなっています。
ものづくりのリードタイムが短期化する中、このような2次元図面をベースとした測定のワークフローを改善することは、測定現場において大きな課題となっています。NXはこれらの問題を解決する製品として「NX CMM Inspection Programming(NX CMM IP)」をリリースしました。
NX CMM IPは、3次元設計データと注記情報(NX-PMI)から3次元測定機の測定プログラムを作成するためのツールです。CADデータさえあれば測定プログラムを作成できるため、ティーチングのためのワークを準備する必要がなく、早い段階での測定プログラム作成とシミュレーションが可能です。
「検査データ」、「測定機」、「プローブ」の3次元モデルをNX画面上に表示し、実機を操作しているような感覚で作業を進められるため、測定を熟練されている方から初心者の方まで、容易にプログラムを作成することができます。
また、3次元測定機の標準規格であるDMIS形式を採用しており、様々な測定メーカー向けのプログラムを出力できます。
それでは、NX CMM IPの特徴をご紹介いたします。
NX CMM IPは、NXで付加した3次元注記情報(PMI)(注1)から測定要素や公差情報等の測定情報(注2)を自動認識します。測定情報は新規に追加することもでき、様々な測定パスに対応できます。PMIを利用することにより、2次元図面をベースに行っていた測定情報の手入力が不要となるため、測定準備にかかる工数が大幅に低減されます。
さらに、入力ミスや部門間での情報伝達ミスによる手戻り工数も大幅に削減することができます。
注1) PMI : Product and Manufacturing Information
注2) 測定情報
測定要素 : 点、線、平面、円筒、サーフェス等
公差情報 : 寸法公差(幅、角度、座標、直径等)、幾何公差(平面度、真円度、位置等)
点、線、平面、円筒といった測定要素ごとに測定ルールが定義されており、それぞれに用意されているダイアログボックスの設定項目に従って、測定パスを作成します。
パスの動作はNX画面上で確認できますので、トラブルの原因となる動作の有無を確認しながらパスを作成できます。
「点」測定パス設定
「円筒」測定パス設定
「平面」測定パス設定
測定したパスの動作をシミュレーションし、測定順序や製品、プローブの干渉を確認します。トラブルの原因となる動作が発見された場合は、パスを修正することが可能です。
測定パスの作成と動作確認はNX画面を見ながら実行できますので、パスの繰り返し検討が容易です。結果的に、最適なパスを出力でき、実測時の手戻りや測定機の損傷を防ぐことができます。
測定パスは測定プログラムとして出力します。3次元測定機の標準規格であるDMIS形式を採用し、カスタマイズも可能なため、様々な測定機メーカー向けのプログラムを出力できます。
通常機能で実測定の結果を検査レポートとして出力できますがオプションのCMM Inspection Execution(CMM IE)を利用することにより、公差に対する実測定の結果から、OK・NG判定のレポートを作成できます。さらに、CMMが用意した標準フォーマットの他、お客様の様式に合わせたレポートのカスタマイズも可能です。
標準フォーマット
カスタマイズ例
NX CMM IPは高い操作性とわかりやすいワークフローを提供しており、測定現場における3次元データ活用へもスムーズに移行できます。NX CAD/CAMとNX CMM IPを使用すると、設計・生産・品質部門のIT利用環境を統合化でき、設計変更時も迅速に対応できます。
測定業務の効率化を図りたい、2次元図面から3次元データ活用へ移行したいという方はこの機会にNX CMM IPをぜひご検討ください。また、NX CMM IPに対するご不明点がございましたら弊社までお問合せください。
(デジタルコンテンツサービス部 中西)
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